＼世界家庭医療学会アジア太平洋地域大会（WONCA APR）2026　最優秀賞受賞／

2026年3月23日～27日にフィリピン・イロイロ市にて開催された『世界家庭医療学会アジア太平洋地域大会（WONCA  APR）2026』の政策提言コンテスト（Research Policy Pitch Contest）専門医部門にて、まどかファミリークリニック院長・加藤光樹先生が、最優秀賞を受賞されました。

 

 

↑英語でスピーチする加藤院長

 これまで加藤院長が進めてきた在宅緩和ケアに関する研究と、今後、在宅緩和ケアを社会にどう普及させていくかという政策提言が、世界で高く評価されたことが今回の受賞につながりました。

WONCAとは、世界中の家庭医や総合診療医が集まり、地域医療向上のために知見を共有する国際的な組織です。同大会の新企画として注目された「Research Policy Pitch Contest」において、加藤院長は、『在宅緩和ケアを地域で支え、持続していくために必要な仕組みづくり』について、研究結果をベースに現状の課題と解決に向けての政策提言をスピーチされました。

↑WONCAのインスタでも加藤院長の最優秀賞受賞を紹介

 

加藤院長による研究成果と在宅緩和ケアの課題と現状

【研究の成果】在宅緩和ケアは、病院での緩和ケアに比べて一人あたり約80万円もの医療費を削減できるというデータ結果が得られました。しかも、在宅緩和ケアの患者さんと、入院で緩和ケアを受けられている患者さんの生存期間に大きな差はありませんでした。（※対象：在宅緩和ケアの方48名/入院して緩和ケアを受けている方99名）

しかし、医療費削減だけを目的に在宅緩和ケアを進めるのではなく、「選べるなら家がいい」と望む患者さんが、安心して在宅で過ごす選択ができるようになることが何よりも大切です、と加藤院長は言います。

 

現在、在宅緩和ケアを推進するためには、多くの課題があります。

 ▶教育の機会が少ない

 医学部では、在宅医療について学ぶ機会がほとんどなく、医師免許を取得した先生は、すぐに専門研修に入るため、在宅医療に触れる機会がほとんどないのが現状です。

▶在宅での診察の難しさ

 病院では簡単に出来ていた検査が、在宅では出来ないという環境で診療を行います。生活の場である在宅で、限られた機器を使って一人ひとりに寄り添った診察をするためには、病院での診察とはまた別の熟練したスキルが必要になります。そのためのトレーニング体制が整っていません。

 

加藤院長の提言：希望する人が家で安心して最期を迎えるられる社会へ

  
■公共機関と多職種連携による24時間診療の体制づくり

「最期は在宅で」と望む患者さんを、24時間体制で診察していくには個人の医師では限界があります。行政機関をはじめ、訪問看護師など多職種と連携し、ICTを活用しながら、地域社会全体で在宅医療を支える体制づくりが早急に必要です。

  加藤院長の提言が実現すると、在宅緩和ケアを望む方が、最期まで自分らしく自宅で過ごせるようになります。同時に、医師や看護師が自宅に訪問することで、治療だけではなく、より深い安心を届けることが出来ます。

現在、まどかファミリークリニックでは、患者さんにより添ったより良い在宅医療の推進と継続のために、積極的に医学部の学生さんや、臨床研修医の研修を受け入れています。

 

↑フィリピンや香港などアジア各国で在宅医療を支える医師と交流を図ったそう

  加藤院長のスピーチは・・・

「”患者さんやご家族が“家にいてもいいですか”と尋ねたとき、

 “はい。私たちがあなたを支えます（サポートします）”　」という力強い言葉で締めくくられています。

まどかファミリークリニックでは、加藤院長をはじめスタッフ一同、地域の皆さんの健康を支え、自分らしく安心して暮らせる医療を提供してまいります。