指標全てに共通する定義

• [1]対象期間は令和７年６月１日～令和８年５月３１日です。
• [2]医療保険のみで入院された患者さんが対象となり、自動車賠償責任保険・労災保険・自費等で入院された患者さんは除きます。
• [3]一般病棟に1度でも入院された患者さんが対象となり、回復期リハビリテーション病棟・緩和ケア病棟のみに入院された患者さんは除きます。
• [4]入院後24時間以内に死亡された患者さんは除きます。

実績について

当院は2012年から地域医療支援病院として福岡県から承認を受け、久留米二次医療圏および周辺の病院やクリニックと連携し、患者さんに安全で質の高い医療の提供を行っています。 2025年度は、年齢別では60歳以上の患者さんが84%､70歳以上が69％を占め，特に70歳～80歳代の高齢の患者層が増加しており，診療科別では循環器科，消化器内科／外科，呼吸器内科，脳神経外科を中心に外来／入院の診療が行われていました。 紹介率は67.3％、逆紹介率は84.7％と前年に比しいずれも増加しており、地域医療支援病院としての要件を満たしていました。 救急車の搬入件数は4495件，重症度別では軽症38％､中症45％､重症16％、救急からの入院は2657件(59%)で､年代別では80歳以上の救急搬入が年々増加傾向となっていました。疾患別では、心血管疾患、脳血管疾患、消化器疾患、呼吸器疾患を中心に筑後地域から広く受け入れていました。

救急搬送された患者の多くで、全身管理を必要とする敗血症を発症しており、肺炎、尿路感染症、胆管炎、蜂窩織炎など原因は様々であります。SOFA10点以上の敗血症を数多く救命しており、在院日数も多くは全国平均を下回っています。入院初期から他職種と協力して、救命するだけでなく、いかに社会復帰ができるかを日々考えております。来院時にショック状態の場合は、適応を協議し、血液浄化（PMX-DHP, CHDF）を導入しています、血液浄化は、他に肝不全、急性膵炎、ARDSでも導入しております。地域連携をしっかり充実させることで平均在院日数の改善を考えています。

当院呼吸器内科の入院診療では、肺炎や重症の喘息発作管理などの他、肺がん、間質性肺炎といった、専門性の高い疾患についても、診断から治療まで一元的に完結できる診療体制をとっています。

肺癌および気胸に対する手術療法を中心に診療を行っている。肺癌術後補助化学療法や術後再発に対する化学療法も肺癌診療ガイドラインに則り患者さんに提案し施行している。その他、手術や化学療法以外にも終末期医療、気胸の保存的治療や気道インターベンションなど幅広く行っている。入院期間に関しても全国平均とほぼ同等の期間となっており、診療の質や安全性も確保できていると考える。 肺腫瘍や縦隔腫瘍に対するロボット支援下手術も導入し、より低侵襲で質の高い治療を提供できるように努力している。

冠動脈治療はもちろんですが、下肢動脈や透析患者さんの内シャントのトラブルにも速やかな対応を心掛けています。 また心房細動を初めとした頻脈性不整脈へのカテーテルアブレーション治療を積極的に行っており、徐脈性不整脈へのペースメーカ治療にもリードレスペースメーカや左脚エリアペーシングなど最先端の治療法を取り入れるよう心掛けています。

ヘルニアや虫垂炎、胆石症などの良性疾患から、消化器がんをはじめとする悪性腫瘍まで、幅広く診療しています。 患者さんの身体への負担をできるだけ軽減するため、低侵襲手術を積極的に取り入れており、腹腔鏡手術に加え、近年では特にロボット支援手術に力を入れています。 また、急性虫垂炎や消化管穿孔など、緊急手術を必要とする疾患にも対応しています。365日24時間、迅速かつ安全に手術を行える診療体制の構築に取り組んでいます。

食道・胃・十二指腸・他腸の炎症、胃の悪性腫瘍に対する粘膜切除術等、消化管疾患を数多く治療しています。胆管結石、胆管炎に対して内視鏡的治療を行う患者は260例の症例があります。平均在院日数は約7.4日で、全国平均よりも短い実績となっています。 結腸悪性腫瘍などについても化学療法など多く行っています。

心臓手術(弁膜症手術と冠動脈バイパス術）と大動脈手術総数は増加傾向にあります。症例数の増加に伴い手術時間が短縮しており、在院日数は全国平均よりも短く、良好な成績を出しています。特に心臓弁膜症手術や冠動脈バイパス術の低侵襲化を進めており、６-8ｃｍほどの小切開での胸腔鏡下手術(MICS)や小切開冠動脈バイパス術(MIDCAB)の件数が増えています。また大動脈弁、僧帽弁、三尖弁の二弁、三弁に対する複合弁膜症手術や心房細動に対するメイズ手術同時施行例も増加しています。僧帽弁閉鎖不全症に対しては26年前から僧帽弁形成術を第1選択の治療として行っており、僧帽弁閉鎖不全症再発による再手術例はなく、良好な遠隔成績を達成できています。腹部大動脈瘤に関しては開腹による人工血管置換術かステントグラフト留置か、遠隔成績や年齢を考慮し慎重に治療法を検討しています。下肢静脈瘤に対してはレーザー治療を積極的に行っています。

糖尿病、甲状腺、内分泌代謝疾患全般の診療を行っています。近年、自宅でも24時間血糖をモニタリングできるデバイスが広く用いられるようになり、外来でのインスリン導入がより安全にできるようになり、糖尿病の教育入院は減り、高浸透圧性昏睡、糖尿病性ケトアシドーシスによる緊急入院が増えております。また一方で、電解質異常（低または高ナトリウム血症、低K血症、高Ca血症等）の緊急入院の方も増加傾向となっております。内分泌の病気は、下垂体、副腎疾患の病名は分類が細分化されているため、上位には上がっておりませんが、原発性アルドステロン症、サブクリニカルクッシング症候群、副腎皮質機能低下症、下垂体疾患など多岐に渡った診療を行っております。 

当科では乳がんを中心に乳線腫瘍（妊娠関連は除外）を診察しています。診断が早く、手術終了まで約1ヶ月で完結します。乳線悪性腫瘍手術で入院される患者さんが多く、年間約160例ほどの手術を行っております。また、抗癌剤による化学療法治療も行っており、局所進行癌に対し術前化学療法の導入も行っております。

脳卒中（脳梗塞・脳内出血・クモ膜下出血）の急性期治療として、血管内治療（血栓回収療法・コイル塞栓術など）・外科治療（動脈瘤クリッピング術・血腫除去術・バイパス術など）・内科治療（rt-PA血栓溶解）を行い良好な治療成績が得られ短い在院日数を達成しています。脳腫瘍に対するガンマナイフ放射腺治療も長年の実績に基づいて治療を継続しています。

子宮・卵巣の良性疾患に対しては腹腔鏡下手術を積極的に行い、安全、正確かつ迅速で低侵襲な手術を行っています。また、開腹手術についても、早期離床および早期退院を目指しています。

皮膚良性腫瘍や、糖尿病足病変を中心とした診療を行っております。 また、透析に関連する、閉塞性動脈硬化症や骨髄炎、更には壊死性筋膜炎などの緊急手術も行っております。全国平均と比較しても短い平均在院日数も達成出来ております。 

当科では、関節リウマチや全身性エリテマトーデス、ANCA関連血管炎などの全身性自己免疫疾患の患者さんを多く診療しています。特に、重篤な臓器病変を伴う患者さんに対しては、集学的な治療を提供できています。また、免疫抑制状態にある患者さんが罹患しやすい日和見感染症に対しても、迅速な診断と治療介入を行い、早期の回復を目指しています。関節リウマチの患者さんに対しては、生物学的製剤やJAK阻害薬などの最新の治療を積極的に導入し、病状のコントロールとQOLの向上に努めています。 当科の入院患者数は膠原病関連疾患に限定されず、救急当直業務を通じて対応した尿路感染症や肺炎などの患者さんも積極的に受け入れ、初期対応から入院治療まで一貫して行っております。今後も、患者さんの状態に応じた最適な治療を提供し、地域医療に貢献してまいります。

実績について

• 早期がんに対しては、根治を目指した手術治療を積極的に行っています。進行がんに対しては、手術だけでなく、化学療法（抗がん剤、免疫チェックポイント阻害薬）や放射線治療などを組み合わせた集学的治療を行い、可能な限り根治を目指します。また、根治が難しい場合にも、患者さんの生活の質（QOL）を大切にしながら、より良い状態で少しでも長く生活していただけるよう、一人ひとりの病状に応じた治療を行っています。
• 胃がん・大腸がんに対しては、診療ガイドラインに基づいた治療を基本とし、現在はロボット支援手術を中心に、腹腔鏡手術を含めた低侵襲手術を積極的に行っています。ロボット支援手術の特長を生かした精緻な手術により、根治性と安全性を確保しながら、患者さんの身体への負担をできるだけ軽減することを目指しています。
• 肝がん（肝細胞がん、肝内胆管がん、転移性肝がん）に対しては、高度な技術を必要とする肝切除にも積極的に取り組むとともに、腹腔鏡手術やロボット支援手術などの低侵襲手術にも力を入れています。
• 当科は「肝胆膵外科高度技能専門医修練施設A」に認定されており、高度な専門性と安全性を重視した肝胆膵外科診療を行っています。
• 乳癌に対しては、手術を年間約160例行っており、悪性腫瘍部分を切除し乳房を温存する、乳房部分切除術を多く施行しています。近年、進行例の増加に伴い、温存率は前年と比較して約75％とやや低下傾向にあります。また、抗癌剤による化学療法治療も行っており、局所進行癌に対し術前化学療法の導入も行っております。
• 肺癌手術症例はやはりI期、II期の症例が中心となります。進行癌に対しても積極的に免疫チェックポイント阻害薬を併用した術前導入化学療法や放射線化学療法を行い、ダウンステージングや微小転移巣のコントロールを行った上で手術療法を施行しています。ロボット支援下手術の導入に伴い術後早期の回復が見込めるようになり、より日常生活を維持しながらの治療が可能となっています。術後補助療法や再発時化学療法に関しては、呼吸器内科と連携し治療にあたっています。

実績について

• この数年、COVID-19感染症やインフルエンザの不定期な流行の影響か、高齢者が2次的に細菌性肺炎を合併する例が目立ち、昨年、一昨年より、肺炎患者数は増加しています。

実績について

脳梗塞（急性期）の治療件数は年々増加し、年間230例以上の治療を行っています。 超急性期の血栓回収療法を積極的に行い、良好な治療成績が得られています。内科的治療および必要に応じて外科的治療（手術）も併せて行っています。

クリニカルパスに沿った管理を行い術後在院日数の短縮を行いながらも、基本的には自宅退院を勧めることが出来ている。これはロボット支援下手術の導入や周術期管理の質を高めることで可能になっていると考えられる。また年々、高齢・重喫煙者・高度肺気腫を背景とした症例が増加しており、治療方針も含め呼吸器内科及び療養病院との連携が重要となっている。

循環器内科の手術は、冠動脈治療・冠動脈以外の血管、特に下肢動脈治療、不整脈へのアブレーション治療やペースメーカ手術、弁膜症へのカテーテル治療があげられます。 冠動脈へのショックウェーブ、下肢動脈へのジェットストリーム、内シャントへの薬剤溶出性バルーン等、最先端の治療を提供できるよう心掛けています。

良性疾患、悪性疾患（がん）のいずれに対しても、ロボット支援手術や腹腔鏡手術など、患者さんの身体への負担が少ない低侵襲手術を積極的に行っています。 一方で、すべての患者さんに低侵襲手術が適しているとは限りません。病状や手術の安全性、根治性などを総合的に検討し、開腹手術のほうが患者さんにとって有益と判断した場合には、開腹手術をお勧めすることもあります。 当科では、低侵襲手術にこだわるのではなく、一人ひとりの患者さんにとって最も適切な治療を提供することを重視し、症例ごとに慎重に手術適応や術式を検討しています。

胆道ステント留置術、内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術を始め、消化管止血術等、内視鏡治療を数多く積極的に行っています。

心臓手術と胸部大動脈手術総数は増加傾向にあります。手術時間が短縮しており、在院日数は全国平均よりも短く、良好な成績を出しています。特に心臓弁膜症手術や冠動脈バイパス術の低侵襲化を進めており、６ｃｍほどの小切開での胸腔鏡下手術(MICS)や小切開冠動脈バイパス術(MIDCAB)の件数が増えています。また大動脈弁、僧帽弁、三尖弁の二弁、三弁に対する複合弁膜症手術や心房細動に対するメイズ手術同時施行例も増加しています。僧帽弁閉鎖不全症に対しては26年前から僧帽弁形成術を行い良好な遠隔成績を達成できています。腹部大動脈瘤に関しては開腹による人工血管置換術かステントグラフト留置か、遠隔成績や年齢を考慮し慎重に治療法を検討しています。下肢静脈瘤に対してはレーザー治療を積極的に行っています。

 乳癌に対しては、手術を年間約160例行っており、悪性腫瘍部分を切除し乳房を温存する、乳房部分切除術を多く施行しています。しかし近年は進行例の増加に伴い、温存率は約75％と低下し、術前化学療法対象の方が増加しています。

脳腫瘍（髄膜腫・聴神経腫瘍など）の開頭摘出術、未破裂・破裂脳動脈瘤や内頚動脈狭窄症に対する直達外科手術および血管内治療を数多く行い良好な成績が得られています。また、脳梗塞急性期の血栓回収療法にも積極的に取り組み良好な成績を上げています。

子宮や卵巣の良性疾患については、内視鏡（腹腔鏡および子宮鏡）下手術を積極的に行い、安全、正確かつ迅速で低侵襲な手術を行っています。開腹手術においても早期離床、早期退院を目指しています。

実績について

• 敗血症治療は各科で感染源治療を行い、敗血症性ショックで血液浄化が必要な症例では、救急科で診療に携わっています。疾患としては、肺炎、尿路感染の他、消化管穿孔、急性膵炎、カテ感染、胆嚢炎などがあり、当院の血液浄化はエンドトキシン除去を行うPMX-DHP、敗血症で使用可能なCHDFが代表的でありますが、他の加療も救急科が中心となってスムーズに加療ができるように心がけています。敗血症症例は近隣の病院よりも多くの症例を診察しており、福岡で5番目、全国でも50番目の臨床数を治療しております。敗血症では例え生存できたとしても、社会復帰できる患者はさらに少ないのが現状であるので、早期治療し早期退院、早期の社会復帰を目指していきます。

実績について

• 心臓手術や胸部大動脈手術などの比較的大きな手術に関して、低侵襲化を図り、胸腔鏡下弁膜症手術、小切開冠動脈バイパス術を行うことにより手術時間が短縮されています。手術時間の短縮は術後肺塞栓予防に大きく影響し術後肺塞栓発生率は０％の状態です。術後早期のICU内でのベット上あるいは歩行リハビリを進めており、ストッキングなどによりさらに肺塞栓予防において良好な成績を維持しています。

実績について

• 血液培養は菌血症の診断に重要な検査であり、適切なタイミングで2セット以上採取することにより、原因微生物の検出感度や検査精度の向上が期待できます。当院では抗菌薬適正使用支援チーム（AST）を組織し、抗菌薬の選択や投与量だけでなく、必要な検査の追加や解釈など主治医と連携して感染症治療をサポートしています。 2025年度の血液培養2セット実施率は72.57％であり、前年度の65.23%から7.34％上昇しました。前年度は血液培養ボトルの供給制限による影響がありましたが、供給制限解除後、血液培養2セット実施率は改善しました。 引き続き、血液培養２セット以上の採取の重要性を啓蒙し、医療の質の向上に貢献できるように取り組みを続けていきます。

実績について

• 当院の取り組みとし、広域抗菌薬使用時は届出・許可制を設けております。原則広域抗菌薬使用前に届出・許可書に「感染症病名」「使用予定日数」「各種培養調査」「使用目的」を記載していただき処方をお願いしております。培養提出率は2024年度83.48%に比べて、2025年度85.43%と80％台を維持しており、良好な結果と思われます。広域抗菌薬長期使用患者・血液培養陽性患者へはAST（抗菌薬適正使用支援チーム）による介入を行っており、抗菌薬の適正使用に努めております。不適切な広域抗菌薬の使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因になることから、抗菌薬適正使用の推進が求められております。抗菌薬適正使用において、正確な微生物学的診断、適切な検体採取及び培養検査が重要です。今後も継続して上記の取り組みを行い、培養提出率の維持・向上に努めます。

実績について

• 当院では、入院患者さま一人ひとりが安心して療養できる環境づくりを最重要課題と位置づけ、転倒・転落防止対策を全職員で実施しています。入院時に転倒リスクを評価し、リスクの高い患者さまには、ベッド周囲の環境調整、移動時の介助、リハビリスタッフとの連携による身体機能評価など、多面的な予防策を講じています。 2025年度の転倒・転落発生率は1.83％（18.3‰）となり、前年度の2.20％（22.0‰）と比較して改善傾向が見られました。これは、日々の安全ラウンドや職員教育に加え、特に転倒・転落リスクの高い患者さまへのセンサー設置推進や、夜勤帯の巡回強化といった具体的な対策が奏功した結果と考えております。 今後も、患者さまが安全に療養できる環境を提供できるよう、医療安全の向上に全力を尽くしてまいります。

実績について

• 当院では、入院患者さま一人ひとりが安心して療養できる環境づくりを最重要課題と位置づけ、転倒・転落防止対策を全職員で実施しています。入院時に転倒リスクを評価し、リスクの高い患者さまには、ベッド周囲の環境調整、移動時の介助、リハビリスタッフとの連携による身体機能評価など、多面的な予防策を講じています。 2025年度の転倒・転落発生率は1.83％（18.3‰）となり、前年度の2.20％（22.0‰）と比較して改善傾向が見られました。これは、日々の安全ラウンドや職員教育に加え、特に転倒・転落リスクの高い患者さまへのセンサー設置推進や、夜勤帯の巡回強化といった具体的な対策が奏功した結果と考えております。 今後も、患者さまが安全に療養できる環境を提供できるよう、医療安全の向上に全力を尽くしてまいります。

実績について

• 当院では、手術部位感染（SSI）予防のため、外科手術を受ける患者さん全員に、手術開始前に予防的抗菌薬を投与しています。これは、手術後の感染症リスクを減らし、患者さんの安全を守るための重要な取り組みです。当院では、最新の医学的知見に基づき、患者さん一人ひとりに最適な抗菌薬の種類と投与量を決定しています。今後も、患者さんが安心して手術を受けられるよう、感染予防対策に力を入れてまいります。

実績について

• 超高齢化社会に伴い、褥瘡発生リスクの高い患者さんが増加しています。当院では褥瘡専任医師を中心に多職種でチームを組み、患者さんの状態に応じた褥瘡予防に取り組んでいます。2025年度の褥瘡発生率は0.03％となり、前年度（0.02％）と比較し増加しました。今後は、発生要因を振り返り、より早期からの予防的ケアの強化をおこなっていきます。患者さんが安心して療養生活を送ることができるよう、多職種で連携しながら褥瘡発生率の低減を目指して活動を継続していきたいと思います。

実績について

• 今年度は65歳以上の患者数が前年度より増加しましたが、アセスメント実施患者数も増加させ、実施率を低下させることなく全国平均を上回りました。令和6年度診療報酬改定後より管理栄養士の病棟配置を開始し、スクリーニング体制の標準化と多職種連携による円滑な運用が定着しています。未実施の背景には、超緊急性の患者や48時間以内の退院、転院があります。今後も対象外以外の評価漏れを可能な限り減らし、超高齢患者に対してはご家族や施設スタッフへの聞き取りも継続していきます。

実績について

• 2024年度に身体拘束最小化チームを発足し、毎月の委員会で身体拘束の現状や最小化に向けた取り組みについて検討すると共に、病棟ラウンドを実施しました。これらの継続的な取り組みにより、身体拘束率は2024年度の6.49％から2025年度は4.36％へ減少し身体拘束最小化に向けた一定の成果が得られています。今後も患者の尊厳と安全を両立しながら、さらなる身体拘束最小化に取り組んでまいります。